原価と原価管理

このトピックでは、原価と原価の管理を取り上げて説明します。

原価とは、簡単に言うと、製品または商品にかかった費用、コストのことです。

企業で発生する費用は、「総原価」と「非原価」に分けることが出来ます。まず、下記の図で示すように、「売上高」から「営業利益」を引いたものが「総原価」となります。

総原価はさらに「製造原価(または仕入原価」と「販売費及び一般管理費」に分かれます。

販売費及び一般管理費（販管費とは、営業部門における費用や総務部などの管理部門における費用のことです。なお、『非原価』とは、異常による損失や支払利息、さらには法人税及び住民税などとなります。

総原価は工業簿記での用語であり、財務諸表には特に出ておりません。

仕入原価とは、スーパーや商社などが完成した商品を仕入れて販売するときの原価です。仕入原価は、商品をの購入代価に引き取り運賃や購入手数料・関税などの諸費用（これは仕入諸掛といいます）を加算して算定されます。

製造原価とは、メーカーが原材料を仕入れて加工して製品を作るときの原価です。製造原価は、材料費、労務費、設備費などの経費で構成され、これに販売及び一般管理費を加算したものが総原価になります

一般的に、原価だけという場合は、「製造原価」を指す場合が多いようです。

原価要素とは、原価の構成要素のことです。製造原価要素はいくつかの分類方法が存在します。

原価は財務会計の費用発生を基礎として形態別に「材料費」「労務費」「経費」の3つに分類することができます。

原価は「その費用が特定の製品に使用されたことが明確であるか？」という視点で以下のように分類できます。

例えば、工場でお菓子を作る場合、お菓子を作るのに使用した米などは直接費になりますが、お菓子を作っている工場の電気代などは、どのお菓子の製造に使用した電気代であるのかは不明確であるため、間接費となります。

操業度との関連における分類とは、操業度の増減により原価がどのように変動したかという観点による分類のことです。。この分類方法では、製造原価要素は次の２種類に分類されます。

原価管理とは、1962年、財務省(当時の大蔵省)によって次のように定義されています。「原価管理とは、原価の標準を設定してこれを指示し、原価の実際の発生額を計算記録し、これを標準と比較して、その差異の原因を分析し、これに関する資料を経営管理者に報告し、原価能率を増進する措置を講ずることをいう」

簡単にまとめると、原価管理とは、文字通り原価を管理するとのことですね、具体的には、以下3つのアクションがありす。